離職率を極限までゼロに近づける仕組み作りとは?

いきなりですが、離職率が高い企業の特徴をご存知ですか?

離職率が高い会社にはしっかりとそれなりの理由があります。

給料が安いとか、社内環境が悪いとか、仕事がキツイと言うのも、もちろん理由に入ってきますが、本質としては少し違います。

今回はここを変えるだけで一気に離職率が低くなる方法をご紹介します。

大きな裁量を与える

離職率の低い会社の特徴は一人ひとりに大きな裁量がある事です。

例えば、チーズケーキを毎日100個売りたいとします。

しかし、裁量を与える会社は売り方を全く指示しません。

ネット通販をしても良いですし、近くのお店に置いてもらっても良いですし、お店を作ってしまうのもいいかもしれません。

このように、ミッションだけを与えて、後のやり方は自由にやってくれと言うのが本当の意味での裁量です。

もちろん、予算の制限・法律的な制限などはあっても問題ありません。

ただ、「絶対にこの方法でやれ」と指示をしてしまうと、一気に裁量が無くなり、やる気を失ってしまいます。

その結果、残念ながら離職率は増加してしまうのです。

お店で売る事が決まっている場合は?

とは言っても、お店で売る事は決まっているという場合もあるでしょう。

と言うか、ほとんどの場合がそうだと思います。

その場合でも、お店の作り方に裁量を与えたり、陳列方法に裁量を与えたり、取扱う商品に裁量を与えるなど、様々な部分で裁量を与えられます。

責任が小さくなるほど、裁量が小さくなるのは会社の仕組みなので仕方ありません。

しかし、全くゼロと言うのでは、仕事に対しての面白みもないですし、飽きてしまいます。

これは、いくら給料が高くても同じことが言えます。

月に50万円の給料を貰っていたとしても、決まった時間・決まった回数・決まった方法でレバーを引くだけでは、多くの人が辞めるという選択肢を選びます。

逆を言うと、裁量さえあれば、多少安い給料であっても続けてくれやすくなります。

最上級の裁量とは?

時間的裁量・場所的裁量・作業的裁量の三つが揃っていれば最高の裁量と言えます。

まず、時間的裁量とは「いつ働いても良いですよ」と言う裁量です。

フレックスタイムがこれに該当すると言えるでしょう。

ただ、コアタイムを設けるのはあまりよくありません。

設けたとして、最小限にする事をオススメします。

次に場所的裁量とは「どこで働いてもOK」と言う裁量です。

理想としてはカフェでも、自宅でも、会社でもOKと言う感じですが、少なくとも会社のどこで働いてもOKであればいいでしょう。

一般的にはフリーアドレス制と言われている制度ですね。

大手IT企業では自分のデスクを設けず、会社内に沢山の作業スペースを用意しており、その日の気分に合わせて選べる形になっています。

これを取り入れるだけでも場所的裁量が大きいと感じられるでしょう。

最後の作業的裁量とは「どんな方法でもOK」と言う裁量です。

これは、先ほど説明したチーズケーキの販売方法を自由に決められるという物です。

どんな作業をするのか自由に決めていいので、かなり大きな裁量を感じる事が出来るでしょう。

最悪、これさえ与えておけば、離職率は大幅に改善されます。

報連相はもう古い

いくら、裁量を与えたとして報連相を義務化してしまうと、意味がありません。

進捗状況を確認したい気持ちは分かりますが、あくまでも結果だけを聞くようにしましょう。

その結果を聞いて悪ければ、具体的に聞けばいいのです。

もちろん、聞き方も怒るように聞くのではなく、「アドバイス出来ることがあるかも」と言うような感じで聞くようにしましょう。

マネジメントは大変でしょうが、離職率を下げるためには必要な行為です。

ぜひ、離職率が高いとお悩みの場合は、取り入れてみて下さい。