離職率を圧倒的に下げる福利厚生とは?

せっかく入社してもらった社員には少しでも長く働いて欲しい。

社長や人事はそう願っていますが、現実は違います。

昔は終身雇用が当たり前で、離職率を気にするほどではなかったかもしれませんが、現代は転職が当たり前となりつつあります。

しかも、優秀な人に限って転職を繰り返す傾向にあるので、企業としてはそう言った人材をどう留めるかが課題です。

そこで、今回は離職率を下げる福利厚生をご紹介します。

家賃補助制度

よく、見かける福利厚生ですがこの家賃補助制度を上手く設定すれば離職率を大幅に低くできます。

コツとしては、できる限り家賃の高い家に住まわせる事です。

例えば、「家賃20万円まで物件であれば会社が7割負担する」という制度であれば、多くの人が20万円ギリギリの物件を借りるはずです。

従業員からすれば6万円で20万円の部屋に住めるのですから、めちゃくちゃラッキーですよね。

20万円もあれば、都内でも相当広い家を借りることが出来る思います。

もしかすると、タワマンも借りれるかもしれませんね。

このように、高い部屋に住まわせる事により、モチベーションが上がるのと同時に、この家を手放したくないと思うようになります。

つまり、「手放したくない=会社を辞められない」という状況になるのです。

さすがに、普通にのサラリーマンが20万円の家賃を全額自分のお金で払うのは厳しいです。

一度、最高の体験をさせてしまえば、よほどの事がない限りこの制度を手放すような真似はしないでしょう。

マイホーム補助

こちらも、家賃補助と同じような感じですがマイホームを持ってもらう事により、転職率は大きく下がります。

やはり、マイホームや結婚をきっかけに安定を求める傾向が強いようです。

考えてみれば当たり前ですが、家族がいるのに自分都合で転職なんて出来るわけがありませんよね。

もちろん、これからの時代はそれも当たり前になってくるかもしれませんが、現時点では有効な集団と言えます。

なので、結婚を推奨するような制度を設けるのもアリかもしれませんね。

食事補助制度

最近は朝・昼・夜ごはんが全て無料で食べ放題の会社もあるようで、従業員からはかなり喜ばれているようです。

特に健康志向が高まっている現代では、しっかりした食事を会社が提供してくれるのは大きいと思います。

一人暮らしであれば、どうしてもコンビニや外食で済ましがちです。

社員の健康も管理できて、さらに離職率も低くなる、まさに一石二鳥の施策とも言えます。

ただ、食事の提供は税処理的に現物支給となり、食べ放題にしてしまうとややこしい部分があります。

なので、定食形式で原価の管理が出来る方式の方が管理はしやすいと思います。

費用はかかるが絶対に導入するべき

今回ご紹介した福利厚生は全て大きな費用がかかりますが、離職率を低くする事で十分に回収できると思います。

離職率が高いとどうしても、採用コスト・教育費・教育期間中の給与など様々な費用が掛かります。

それらの費用を従業員に還元する事で、従業員の満足度も高まり、離職率も下がっていきます。

中小企業で導入するのは躊躇してしまうような施策ばかりですが、中小企業にこそ導入していただけると大きな効果が出ると考えています。